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パーソナルモビリティとは?高齢者の移動補助や介護現場でも使われている新たな移動手段

2024.03.31

最終更新日 2024.3.31.

【シニアカーのエキスパート!シンエンス監修】パーソナルモビリティと聞くと何を連想しますか?

個人の移動という意味のある言葉ですが、パーソナルモビリティにはさまざまな可能性があり、今まさに世界中で注目されている移動手段として認識されています。

街中など近距離での移動や観光業、高齢者や障がいを抱える人の移動補助など色々な分野で使うことができ、個々にあわせたものを選ぶことが可能です。

この記事ではパーソナルモビリティについて詳しく解説するとともに、メリット・デメリットについても紹介していきます。

パーソナルモビリティとは?

パーソナルモビリティとは?

『パーソナルモビリティ』という言葉を聞いたことがありますか?

パーソナルモビリティとは、一般的に街中で近距離の移動を想定した電動の移動手段のことを指します。

1〜2名での使用を想定して作られているものを指すことが多く、電動で楽に移動する手段としてミニカーや電動キックボード、シニアカーや電動車いす、電動アシスト付き自転車などもこの概念に含まれています。

都市部や観光地などの短距離移動や日常生活での身近な移動時の新しい移動手段として注目されているほか、環境負荷の削減や超高齢化社会に対応する移動手段としての役割が期待されているのがパーソナルモビリティです。

パーソナルモビリティの種類

パーソナルモビリティには電動車いすや電動キックボード、電動自転車、セグウェイなどさまざまな種類があります。

電動で動く、近距離移動に適した1〜2名用の乗り物であれば、『パーソナルモビリティ』といえるでしょう。

超小型モビリティ(マイクロモビリティ)との違い

パーソナルモビリティとよく似た意味を持つ、『超小型モビリティ(マクロモビリティ)』

という言葉もありますが、どのような違いがあるのでしょうか。

超小型モビリティは、「自動車よりコンパクトで小回りが利き、環境性能に優れ、地域の手軽な移動の足となる1人〜2人の乗り程度の車両」と国土交通省で定義されています。

超小型モビリティは、安全確保を最優先に考えた道路運送車両の基準に基づく基準緩和認定制度を活用して

・高速道路は走行しないこと
・交通の安全等が図られている場所において運行すること

などを条件に大きさや性能などに関して一定の条件を満たしていることで公道走行を可能とする認定制度が設けられています。

パーソナルモビリティは、パーソナル(個人的な)モビリティ(移動手段)という意味合いで使われていて、超小型モビリティのようなきちんとした定義はありません。

参照:超小型モビリティについて|国土交通省

パーソナルモビリティを普及するにあたっての課題

パーソナルモビリティを普及するにあたっての課題

今後、パーソナルモビリティを普及していくにあたってまだまだ課題はたくさんあります。

パーソナルモビリティのひとつである『電動車いす』や『シニアカー』は、歩行者として公道の走行が認められていますが、電動キックボードやセグウェイなどの公道の走行が認められていないものもあるのが現実。

他の運転者や歩行者の理解向上や、高齢者が乗車することを想定した場合の安全性の確保など、今後社会がパーソナルモビリティを受容できるように向けた取り組みが必要になってくるでしょう。

パーソナルモビリティを使うことのメリット・デメリット

パーソナルモビリティを使うことでメリットはたくさんありますが、もちろんデメリットもあります。

メリットデメリット
移動がスムーズになる事故やケガにつながる可能性がある
軽量コンパクトなものを選べば持ち運びもできる充電時間や走行距離などに制限がある
行動範囲が増える
高齢者や障害がある人でも不自由なく移動できる

メリットは、やはり移動がスムーズになるということ。

軽量でコンパクトなものを選べば持ち運びもでき、駅までパーソナルモビリティを使いそのまま荷物として持ち込んで電車やバスに乗ることもできます。高齢者や障がいのある人でも、周りの手を借りずに外出ができるということは、QOLの向上にも繋がるでしょう。

一方、高齢者の方が電動車いすなどを利用する場合、ルールや使い方をしっかり把握していないと事故やケガに繋がりかねません。また、充電時間や走行距離に制限があるため、出先で充電が切れてしまったりすると動かすことができなくなってしまいます。

お出かけ前にはかならず充電できているか確認しましょう。

高齢者の免許返納後の移動におすすめなのが『シニアカー

高齢者の免許返納後の移動におすすめなのが『シニアカー』

近年は、高齢者ドライバーによる痛ましい交通事故のニュースを目にする機会が多くなり、免許の返納を考えている人も少なくないでしょう。

実際、免許を返納する高齢者は10年前と比べると10倍以上になっています。

シニアカー(電動車いす)は免許不要で利用することができるパーソナルモビリティのひとつ。

公道を走ることもでき、免許返納後の高齢者の移動手段として注目されています。

あわせて読みたい記事:「高齢者の交通事故は増えている?高齢ドライバーの事故原因や安全運転の対策

免許不要なので免許返納後でも使える!

シニアカーは前述のとおり、運転免許証なしで操作することができる乗り物です。

車の運転に少し不安を感じている高齢者でも、「免許を返納してしまうと移動手段を失うことになってしまうのでどうしたらいいだろう。」と感じている人がいます。

そのような人は、シニアカーの導入を検討してみてはいかかでしょうか。

シニアカーを初めて利用する場合は、専門業者に相談しましょう。

電動カート(シニアカー)・車いすのことなら専門店の「げんき工房」に何でもおまかせです。整備台数は年間10,000台以上、出張修理やメンテナンスも充実しています。

シニアカーの操作方法もお気軽にご相談ください。

あわせて読みたい記事:「免許証の返納はどうやるの?手続き方法や免許返納によるメリットと注意点

歩行者扱いなので歩道で安全な移動が可能

シニアカーは、道路交通法では歩行者扱いになります。

走行時のスピードも時速6㎞以下と、早歩き(大人)と同じくらいの速さになっているため安全に移動が可能です。

歩行者なので、走行できるのは歩道のみ

歩道がない場合は歩行者と同じく道路の右側走行をしなければならず、路側帯がある道路では右側の路側帯を通行しなければなりません。

また信号を渡る時は横断歩道をわたり、歩行者の信号に従う必要があります。

モニスタ搭載の電動車いすなら外出時も安心して見守りできる

シニアカーの導入を検討されていても、やはり高齢者がひとりでシニアカーで外出することに不安を覚えるご家族も多いことでしょう。

シンエンスのモニタリングシステム「モニスタ」のGPS見守りサービスを利用すると、高齢者のおでかけも安心して見守ることができます。

外出時の走行ルートの見守りから、万一のバッテリー切れの歳に立往生した場所を確認することも可能で、出先で困っている時にはすぐに駆けつけることができます。

また、接触や無理な段差乗り越えなどの衝撃がアラートで表示されるので、安全運転を心掛けているかや運転技術が低下していないかも確認することが可能。

おでかけの変化もわかるので、最近使用頻度が減っているけれど体調をくずしているのかな?などと離れてくらしていても変化に気がつくことができますね。

もちろんバッテリーやタイヤなどの消耗部品の交換時期もリアルタイムでお知らせしてくれるので、ずっと安心してシニアカーを利用できますよ。

シニアカーを利用して活動的に生活をしてほしいけれど、事故やトラブルにあったりしないか不安を感じる場合は、ぜひモニスタのサイトを覗いてみてください。

まとめ:未来を拓くパーソナルモビリティで個々のライフスタイルに適した移動手段を選ぼう

これからの日本は、環境問題や超高齢社会など乗り越えていかなければならない問題がたくさんあります。

パーソナルモビリティは、移動に伴う環境負荷の軽減や、高齢者や障がい者などの交通弱者への移動支援に大きな効果が期待されています。

今後はパーソナルモビリティの自動運転技術などの進化により、さらに安全で快適な運転が実現されていくのではないでしょうか。

個々のライフスタイルに適した移動手段を選ぶことができる社会になるよう期待したいですね。

パーソナルモビリティのひとつ、シニアカーの導入を検討している人はぜひ「げんき工房」や「モニスタ」のサイトを覗いてみてください。

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